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情報公開

各学科等の教育

ダンスアクターズ科 昼間部一

ダンスアクターズ科 昼間部一 カリキュラムポリシー (教育課程の編成・実施の方針)

  • 1.業界や社会の変化を敏感に捉えニーズに応えられる人材育成のためのカリキュラム。
  • 2.自ら考え、行動する力を育むカリキュラム。
  • 3.組織運営の中で主体性と協調性を身につけるカリキュラム。
  • 4.自己肯定を促し、前向きな心を育むカリキュラム。
  • 5.憧れと現実のギャップを埋めるカリキュラム。
  • 6.他者を思いやり、協力して仕事ができる人材を育てるカリキュラム。
  • 7.多様を受け入れ柔軟性を養うカリキュラム。

ダンスアクターズ科 昼間部二

ダンスアクターズ科 昼間部二 カリキュラムポリシー (教育課程の編成・実施の方針)

  • 1.企業プロジェクトを通じて、業界のニーズに合わせた作曲、作詞のスキル、表現力、創造力、コミュニケーション力を身につけていく。
  • 2.ヴォーカリスト、ミュージシャンの技術を習得しながら、新しい機器、ソフト、エフェクトなどの基礎的なスキルを強化し、幅広く対応できる能力を身につける。
  • 3.海外提携校の教育と連携(バークリーメソッドの取り入れ)や、外国人講師による授業を開講し、世界水準の基礎力と技術を身につける。

スーパーダンス科 昼間部二

スーパーダンス科 昼間部二 カリキュラムポリシー (教育課程の編成・実施の方針)

  • 1.業界や社会の変化を敏感に捉えニーズに応えられる人材育成のためのカリキュラム。
  • 2.自ら考え、行動する力を育むカリキュラム。
  • 3.組織運営の中で主体性と協調性を身につけるカリキュラム。
  • 4.ビジネスの現場で通用する語学力を身に着けるカリキュラム。
  • 5.演出・振り付け・構成・制作・スタッフワーク等、エンターテイメント作品を具現化するために必要な知識と経験を積めるカリキュラム。
  • 6.最新のメディアアートの実際を知り、ビジネスとして使いこなせる力を身に着けるカリキュラム。

履修、試験、および進級・卒業の認定に関する事項

東京ダンス・俳優&舞台芸術専門学校(東京ダンス&アクターズ専門学校より校名変更予定)では以下のディプロマポリシーを策定し、学則、細則に則り進級、卒業を認定しています。

ダンス&アクターズ科 ディプロマポリシー (卒業認定・学位授与の方針)

  • 1.他者と協力して一つのものを作り上げる経験を通じて、技術だけでなく、コミュニケーション・報告連絡相談・体調管理・時間管理・金銭管理などができ、一人の社会人として人生を歩んでいける人材。
  • 2.フリーランスが大半の業界において、セルフマネジメントができ、エンターテイメントの世界でリーダーとして活躍できる人材。
  • 3.「継続する力」を持った社会人となり、社会に貢献できる人材。

スーパーダンス科 ディプロマポリシー (卒業認定・学位授与の方針)

  • 1.エンターテイメント業界において、セルフマネジメントができることはもちろん、パフォーマンスのみならず、演出・振り付け・構成・制作・スタッフワークまでを網羅しデジタルやインターネットをも駆使した新しい作品を生み出し、グローバルに活躍することができる人材。
  • 2.総合エンターテイメントを通して「継続する力」を持った社会人となり、社会に貢献できる人材。

キャリア教育・実践的職業教育

様々な教育活動・教育環境

学生納付金・修学支援

  • 本校は令和元年 9月20日付で、大学等における修学の支援に関する法律(令和元年法律第8号)による修学支援の対象機関となりました。

職業実践専門課程について

平成26年度より文部科学省が新たに創設した学校制度「職業実践専門課程」がスタートします。

これは、文部科学省が定める要件を満たす学科に対し、同大臣が認定するもので、開校以来、「実学教育」「人間教育」「国際教育」の理念の下、即戦力となる職業人教育を行ってきた本校学科も認定されました。
特に本校では、開校以来様々な企業課題や企業プロジェクトに取り組むなど、産学連携教育システムを教育の柱とし、多くの即戦力としての人材を各業界に輩出して参りました。
今後とも、業界と直結した専門学校として、スペシャリストを目指す学生一人ひとりの夢の実現をサポートしていきます。

認定学科

※職業実践専門課程の概要(平成25年8月30日文部科学省生涯学習政策局通知より)

目的

専修学校の専門課程であって、職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成することを目的として専攻分野における実務に関する知識、技術及び技能について組織的な教育を行うものを文部科学大臣が認定して推奨することにより、専修学校専門課程における職業教育の水準の維持向上を図ることを目的とする。

認定に関する主な要件

  • 1.就業年限が2年以上であること。
  • 2.専攻分野に関する企業、団体等との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行ってること。
  • 3.企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習の授業を行っていること。
  • 4.全課程の修了に必要な総授業時間数が1700時間単位時間以上又は総単位数が62単位以上であること。
  • 5.企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。
  • 6.学校教育法施行規則第189条において準用する同規則67条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
  • 7.前号の評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。
  • 8.企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。